青ポスの部屋

旅と技術とポエムのブログ

クレジットカードでQR決済にチャージするのがどれも不都合な件

最近ペイメントが増えてきて整理したくなったのでまとめます。

クレジットカード払いはポイントが不利なことが多い

ペイメント手段が増えると「PayPayに324円、d払いに50円、ファミペイに30円」みたいに残高が分散することになり不便です。

特にQR決済は不足分の現金払いができないこともあるので、その場合は端数の処理にはポイントを計算して使うしかありません。

クレジットカードが併用できればよいのですが、調べてみると使えなかったり不利なことがほとんどでした。

PayPay

PayPayのクレジットチャージにはPayPayカードしか登録できません。

paypay.ne.jp

楽天ペイ

楽天カード以外は楽天ポイントは貯まりません。クレジットカードのポイントが貯まることはあるようですが、カードによって異なります。

pay.rakuten.co.jp

2 1%還元は楽天カードからの還元となります。楽天カード以外のVISA、Mastercard、JCB、American Expressのクレジットカードも楽天ペイでご利用いただけます。各社のポイントプログラムの対象になるかはご利用のクレジットカード会社にお問い合わせください。

3 楽天銀行デビットカード以外のデビットカード払いの場合は、上記特典の対象外となります。また、1%還元は楽天銀行からの還元となります。

ファミペイ

JCBしか登録できません。

www.family.co.jp

ファミペイはATMチャージができないのでつらいです。

d払い

6月からdカード以外のカードではポイントが付与されなくなるそうです。

www.itmedia.co.jp

www.docomo.ne.jp

基本的にキャンペーン対象は残高払いのみ

いずれのペイメントも「20%還元」みたいな大型キャンペーンではクレジット払いは除外されていることが多いです。なのでPayPayカードや楽天カードのようなハウスカードでない場合、利便性以外でクレジットを使うメリットは薄いでしょう。

新社会人に伝えたい「やっておいた方がいい」こと その2 キャリアのこと

前回

bluepost69.hatenablog.com

自分も絶賛悩み中なのであまりたいそうなことは言えませんが、「3年目までならまあ通用するだろう」ということだけ書いておきます。

「何をしているか」を言えるようにしよう

すべての業種に共通して言えるのは「自分は何をしているか」を他人に言えるようにしようということです。

就職活動のときを思い出してください。面接ではこれまでに自分が経験したことを聞かれたはずです。今後はそれが「仕事で何を経験しましたか?」に変わります。

転職活動が辛かった人は、経験自体はよかったとしてもそれをうまく言葉で表現することができなかったという人が多いでしょう。

しかし安心してください。仕事はこれからの未来の話です。仕事をしながらきちんとその内容をものにすればよいのです。

例えば自分の例で言うと、IT系なので使っているプログラミング言語フレームワークが経験として主張できます。また上流なのか下流なのかもひとつのポイントです。IT業界は製造業界から派生しているので、おそらく製造業なら同様なことが言えるでしょう。

製造業でなくても、例えば下記のようなことがポイントになると思います。

  • どのくらいの期間やったか
  • 道具は何を使っていたか
  • 顧客がいる場合顧客の状況(固有名詞ではなく、業種や規模などの属性で説明できるようにしましょう)

年に1回くらい振り返って、自分のしてきた仕事を書き出して棚卸ししましょう。自分はHPで公開してます。

https://bluepost59.github.io/

資格を取ろう

資格は自分のスキルを簡単に証明してくれます。なので関心があるものは取ったほうがいいです。

「資格オタクは却ってウケが悪い」という話もありますが、資格を取って損することはないと思います。持っていない資格を持っていると言うことはできませんが、持っている資格を言わないということはできます

異業種の資格は取るのが大変ですが、自分の業種の資格は仕事を進めると取れるようになると思います。なので資格の取得を一つの目標にするのも良いと思います。

自分のおすすめは下記です。

最初の仕事は何年続けたら十分か?

ちょっと辛気臭い話なので最後に持ってきました。

最初の仕事は何年続けるべきか」というのは答えがピンからキリまである質問です。

会社のお偉いさんは「まず3年やってみましょう」と言います。本音では長く続けてくれた方がうれしいはずです。人の入れ替わりがあると教育コストがかかるからです。

逆に「1年程度で辞めろ」という人もいます。web業界は人の入れ替わりが激しいので、こういう極端な考え方をする人もいるようです。

qiita.com

この1年と3年には実はちゃんとした意味合いもあります。

1年勤めると会社を辞めたとき失業手当がもらえるようになります。なので自分は1年は勤めたほうが良いと思います。

3年はいわゆる第二新卒と呼ばれる期間のことです。卒業して3年以内の人は第二新卒として異業種転職でも転職しやすいと言われます。

じゃあ異業種転職するなら3年以内にやめた方がいいかというとそうではありません。「第二新卒だと転職しやすい」と言っている人は転職エージェントです。つまりポジショントークである部分もあるということです。社会に出たら誰が言っていることかというのは常に考える必要があります。

また、業界によっては他の区切りがあることもあります。例えば経理業界だと2年が結構重要な区切りだったりします。FP技能士や税理士、公認会計士の業務をするには2年の経理の実務経験が制度上必要になるからです。

つまり経理に配属された人は2年半くらいがんばれば士業に就ける可能性が開けるということです。このように業界によっては実務経験を積めば独立につながる資格を取得できるようになることがあります。

幸い、新社会人のみなさんは第二新卒カードが失効するまで3年あります。その間に自分はどういう仕事をしていきたいかを考えていけば十分だと思います。

もしも「やめたい」と思ったら

まずやめるのではなくまず休むようにしましょう。

次が決まっていないのにやめてしまうと、履歴書に職についていない空白期間ができてしまいます。空白期間は一度生じてしまうと二度と消すことはできません。その後転職活動をするたびにつきまとうことになるのです。

一方、欠勤や休職は履歴書には書く必要がありません*1。転職活動上はさっさとやめてしまうよりできるだけ会社にしがみついたほうがいいのです。

また辞めてしまうと休むのと比べて下記のようなデメリットが生じます。

  • 健康保険料や年金がおよそ倍になる(会社所属の場合は労使折半になっているため)
  • 社宅に住んでいる場合、退去しなければならなくなる
  • その他会社の福利厚生が受けられなくなる
  • 確定申告や住民税申告が必要になることがある
  • 「無職」となることで信用、世間体的に不都合が生じる

そもそも会社を辞めるというのは非常に大きな決断です。辞めたいくらい辛いときは思考能力が落ちているので、そのようなときに大きな決断をすることは避けたほうがいいです。

中小企業だと休職制度がなかったり数ヶ月程度が上限になっていることがありますが、それで休職期間満了で退職になったとしても雇用保険で特定理由離職者として有利となります。

kigyobengo.com

公的な制度では「会社都合か、自己都合か」で見られ方が大きく変わるのです。自分から「辞めます」と言うことは非常に大きなリスクを伴います。そのリスクを確実に取り返せるとき以外、辞めるのは先延ばしにしましょう。

まとめ

前回に引き続いてまとまりのない文書になってしまいました。誰かの役に立てばうれしいです。

*1:「申告したほうがミスマッチが少ない」とかはともかく。

新社会人に伝えたい「やっておいた方がいい」こと その1 お金のこと

知人が就職するので書きます。おっさんのポエムなので盲信することはないように。

はじめに

就職されたみなさん、おめでとうございます。みなさんがコロナや気候変動などで社会が大きく変化する時代に就職までこぎつけられたことを尊敬します。

この記事は自分が新卒の時に知っておきたかったことをまとめています。「これだけ知っておけばまあなんとかなるだろう」という記事を目指しています。斜め読みでもいいのでぜひ読んでみてください。

筆者は何者

社会人歴4年です。大学院で物理の修士号を取って関西でITエンジニアをやっています。その傍ら株式投資、バイクライダー、ミュージシャンなどもやってます。

知っておきたいお金の知識の分野

ここで紹介する知識は税金、社会保険、投資の3つです。税金と社会保険は必ず必要です。投資も低金利時代ではほぼ必須と言えるでしょう。

税金

普通に会社員をやっている限り税金は会社が源泉徴収してよしなにやってくれます。ですが、会社がやってくれるというのは「所得税と住民税に限った」話で「例外」です。

税金(所得税)には実はいろいろ個人の事情によって税金をおまけしてくれるシステムがあります。具体的には下記などです。

  • 学生時代に猶予してもらった年金を追納した(社会保険料控除)
  • 結婚したり子供ができたり親に生活費を送ることになった(配偶者控除、扶養控除)
  • 家を買った(住宅借入金控除)
  • 医療費を年合計で10万円以上払った(医療費控除)
  • 災害や盗難で被害を受けた(雑損控除)

これらは会社で行われる年末調整や毎年の確定申告で自分で申し出る必要があります。

知れば怖くない確定申告

給与にかかる所得税は本来は毎年3月の確定申告によって確定します。確定申告とは確定申告書という書類を作って税務署に提出する手続きです。

一方でみんなが毎年確定申告をしていると不便なので、年末調整というシステムもあります。年末調整は会社で税金の精算をしてくれるシステムです。多くの人はこの年末調整で調整が完了し、確定申告する必要はなくなります。

しかし年末調整で調整できず確定申告しなければならないことはしばしばあります。例えば副業で20万円以上(特定口座での株式投資などは除く)の所得があるときや、医療費控除を適用したいときなどです。特に前者の場合は法律で義務として定められています(やらなかったら脱税)。

書類を作るとなると抵抗があるかもしれません。しかし今や確定申告はネットでできる時代です。確定申告書作成コーナーで数字を打ち込んでいけば申告書をプリントアウトして送るだけになります。こういうものがあることは覚えておきましょう。

www.nta.go.jp

住民税

以上は所得税で国に納める税金です。2年目以降は住民税という都道府県や市町村に払う税金も徴収されます。

住民税は毎年前年の収入に対してかかった税金を納めることになります。だから1年目の間は前年に収入がないので引かれない*1のです。2年目には1年目の収入にかかった住民税を納めることになります。なお3年目までは仮に昇給がなくても住民税は増えます(2年目のベースになる1年目給与は9か月分だが、3年目のベースになる2年目給与は12か月分になるから)。

住民税は1年遅れで来るというのは絶対に覚えておきましょう。これがきついのは会社を辞めたときや残業ができなくなって給与が減少したときです。収入が減ってもリアルタイムではまけてもらえません。

年末調整で済む場合や確定申告をした場合は、住民税は自動的に手続きされるので特にやるべきことはありません。ただしごくごくまれに住民税だけ申告したほうがいいケース*2があるので参考程度にしておきましょう。

ちなみに所得税相続税などの国税の手続きをする場所は税務署、住民税や固定資産税などの地方税の手続きをする場所は市区町村です。違うところに行ってもたらいまわしにされるので注意しましょう。

ふるさと納税

これだけ特別に書いておきます。ふるさと納税は1年目でもやっておいた方がいいです

ふるさと納税とは簡単に言うと「税金を前払いして特産品をもらうシステム」です。地方自治体に寄付することで税金を控除してもらえる仕組みです。2000円余計にかかることになりますが、ブランド牛肉やお米、趣味の用品などがもらえます。1年目で寄付した場合、2年目からかかる住民税が安くなります。

具体的には、ふるさとチョイスやさとふるなどのサイトで通販のようにして寄付を行い、ワンストップ特例の申請書を郵送で提出するだけです*3役所に行くとか確定申告みたいな難しい手続きは不要です。

ふるさと納税には上限額があるので、これを超えないようにだけ注意しましょう。

www.furusato-tax.jp

社会保険

ここで言う社会保険とは健康保険と年金のことです。どちらも給与明細から引かれていてがっかりするものです。

ですが引かれた分何かあった時に保障を受けることができるのです。知らないともらえず、保険料を取られっぱなしになります。

傷病手当金

ここ超重要です。病気やけがで会社を長期間休んだ場合、健康保険から傷病手当金が出ます

www.kyoukaikenpo.or.jp

これ、手続きしないで会社を辞めると二度と出ません。ちゃんと手続きすれば会社をやめても1年6カ月までもらうことができます。傷病手当金は非課税*4です。

しばしば「適応障害うつ病になったからすぐに会社を辞めた」という人がいますが、それは悪手なのです(耐えがたいパワハラとか残業代未払いとかは別です)。せめて傷病手当金の請求はしましょう。数十~数百万円変わってきます。

それなしにしても、就職したら「収入保障保険に入りませんか?」みたいな勧誘がよく来ます。確かに傷病手当は給与と比べると少ないですが、貯蓄していればくいっぱぐれることがあるかというと疑問です。任意で収入保障が必要か自分の収入や支出、生活形態に応じてよく吟味しましょう。

保険料の定時改定

1年目はありませんが、2年目以降は収入に応じて保険料が改定されます。

具体的には4,5,6月に支払われる給与によって保険料が決まり、10月から適用されます。つまり3,4,5月に残業をすると保険料が上がります*5

投資

最後に投資です。と言いますが、下記の記事を読んでください。実は言いたいことの90%はここに書いてあります。

hayatoito.github.io

基本的な方針はここに書いてある通りです。「インデックス投信をNISA / iDeCoで積み立て」は鉄板です。

自分はここに書いてある以上のことをやっていますが全部趣味です。趣味じゃない人はここに書いてある通りでいいと思います。しいて言えば、個人的には米国株より全世界株派です。

とりあえずNISAとiDeCoをやっておけばよいかと思います。iDeCoは60歳まで引き出せないことと実は工夫しないと受け取るのに税金がかかること*6だけ注意です。会社に確定拠出年金(DC)がある人はiDeCoは制約がありますが、マッチング拠出ができる場合はiDeCoと同様の効果が得られます。

手っ取り早くいいところだけ知るには?

ここまで読んでくださった皆さんにいいことを教えましょう。

上記の雑多なことを手早く把握するにはFP技能士3級を取得するのがおすすめです。ここには生活で必要なお金の知識が詰め込まれています。

www.jafp.or.jp

自分はFPの資格は持ってませんが年内には取りたい

IPAの資格同様に過去問道場があるので、気になる方はやってみましょう(自分は合格点は行くくらいです)。

fp3-siken.com

最後に:お金は知れば知るほど得をする

ここまで「自分が知っておきたかったこと」というものをピックアップして書いてきました。

ですがここには書いていない知識も無数にあります。特に相続とか不動産のことは知らないし書いてません。しかしお金に関する知識は必ず武器になります。知っている制度にアクセスしないことはできますが、知らない制度にはアクセスできないのです。

興味のある人は自分で調べてみましょう。もちろん「やらない」という選択肢もアリです(確定申告とかはやらないとですが)。自分の納得のいくようにやってみましょう。

続編(?)

bluepost69.hatenablog.com


参考:興味のある人のために

税金

国税に関しては国税庁のHPが最強です。たいていのことは出てきます。

www.nta.go.jp

税制を体系的に学びたい人のためには税大講本というものがあります。これは国税庁が内部研修で使っているテキストです。

www.nta.go.jp

地方税については、市区町村で異なるので自分の住んでいる市区町村のHPで調べてみましょう。

社会保険料

年金は日本年金機構が管理してます。

https://www.nenkin.go.jpwww.nenkin.go.jp

健保は入社してからもらう健康保険証でどこの組合/協会か確認しましょう。協会けんぽの場合は下記です。

www.kyoukaikenpo.or.jp

投資

こればかりは「ここを見ればOK」というものは先に紹介したもの以外ありません。投資はお金儲けになるので、いろんな立場の人がいろんな持論をかざしていろんなことを言うのです。例えば

  1. ネット銀行の定期預金個人向け国債で利子を得る
  2. インデックス投信を長期で持つ(自分、「99点~」を書いたItoさん)
  3. 株主優待配当の充実した株式を長期で持つ(桐谷さん)
  4. いけてる有望な株式を見繕って短期、中期で売買する(いわゆるデイトレードなど)
  5. FXや暗号資産など上下の激しい資産で一発当てる
  6. プログラムやAIでトレードする
  7. 競馬や宝くじを買う

などです。これらは下に行くにつれてハイリスクになります。必ずしもハイリスク=ハイリターンではないことに注意しましょう。

とはいえ「一発当てたい」という欲はどうしても出るものです。多少痛い目を見て学ぶこともあります。それが致命傷になってはいけないので、もし手を出すとしてもうまく付き合っていきましょう。

*1:就職前にも税金がかかるくらい収入があったとかは除きます。

*2:20万円未満の副業収入がある場合など。ちなみに配当で住民税だけ申告するという節税テクニックがありましたが、令和4年の税制大綱でふさがれることになりました。

*3:一部の例を除く

*4:所得税源泉徴収されません。住民税は前年の分がひかれますが、翌年の税額計算からは除外されるので翌年下がります。

*5:繁忙期の給与で保険料が計算されるのはムカつきますが仕方ないですね。

*6:受け取り時は退職所得 / 雑所得となるからです。ここら辺は調べてください。