前回
自分も絶賛悩み中なのであまりたいそうなことは言えませんが、「3年目までならまあ通用するだろう」ということだけ書いておきます。
「何をしているか」を言えるようにしよう
すべての業種に共通して言えるのは「自分は何をしているか」を他人に言えるようにしようということです。
就職活動のときを思い出してください。面接ではこれまでに自分が経験したことを聞かれたはずです。今後はそれが「仕事で何を経験しましたか？」に変わります。
転職活動が辛かった人は、経験自体はよかったとしてもそれをうまく言葉で表現することができなかったという人が多いでしょう。
しかし安心してください。仕事はこれからの未来の話です。仕事をしながらきちんとその内容をものにすればよいのです。
例えば自分の例で言うと、IT系なので使っているプログラミング言語やフレームワークが経験として主張できます。また上流なのか下流なのかもひとつのポイントです。IT業界は製造業界から派生しているので、おそらく製造業なら同様なことが言えるでしょう。
製造業でなくても、例えば下記のようなことがポイントになると思います。
- どのくらいの期間やったか
- 道具は何を使っていたか
- 顧客がいる場合顧客の状況（固有名詞ではなく、業種や規模などの属性で説明できるようにしましょう）
年に1回くらい振り返って、自分のしてきた仕事を書き出して棚卸ししましょう。自分はHPで公開してます。
資格を取ろう
資格は自分のスキルを簡単に証明してくれます。なので関心があるものは取ったほうがいいです。
「資格オタクは却ってウケが悪い」という話もありますが、資格を取って損することはないと思います。持っていない資格を持っていると言うことはできませんが、持っている資格を言わないということはできます。
異業種の資格は取るのが大変ですが、自分の業種の資格は仕事を進めると取れるようになると思います。なので資格の取得を一つの目標にするのも良いと思います。
自分のおすすめは下記です。
最初の仕事は何年続けたら十分か？
ちょっと辛気臭い話なので最後に持ってきました。
「最初の仕事は何年続けるべきか」というのは答えがピンからキリまである質問です。
会社のお偉いさんは「まず3年やってみましょう」と言います。本音では長く続けてくれた方がうれしいはずです。人の入れ替わりがあると教育コストがかかるからです。
逆に「1年程度で辞めろ」という人もいます。web業界は人の入れ替わりが激しいので、こういう極端な考え方をする人もいるようです。
この1年と3年には実はちゃんとした意味合いもあります。
1年勤めると会社を辞めたとき失業手当がもらえるようになります。なので自分は1年は勤めたほうが良いと思います。
3年はいわゆる第二新卒と呼ばれる期間のことです。卒業して3年以内の人は第二新卒として異業種転職でも転職しやすいと言われます。
じゃあ異業種転職するなら3年以内にやめた方がいいかというとそうではありません。「第二新卒だと転職しやすい」と言っている人は転職エージェントです。つまりポジショントークである部分もあるということです。社会に出たら誰が言っていることかというのは常に考える必要があります。
また、業界によっては他の区切りがあることもあります。例えば経理業界だと2年が結構重要な区切りだったりします。FP技能士や税理士、公認会計士の業務をするには2年の経理の実務経験が制度上必要になるからです。
つまり経理に配属された人は2年半くらいがんばれば士業に就ける可能性が開けるということです。このように業界によっては実務経験を積めば独立につながる資格を取得できるようになることがあります。
幸い、新社会人のみなさんは第二新卒カードが失効するまで3年あります。その間に自分はどういう仕事をしていきたいかを考えていけば十分だと思います。
もしも「やめたい」と思ったら
まずやめるのではなくまず休むようにしましょう。
次が決まっていないのにやめてしまうと、履歴書に職についていない空白期間ができてしまいます。空白期間は一度生じてしまうと二度と消すことはできません。その後転職活動をするたびにつきまとうことになるのです。
一方、欠勤や休職は履歴書には書く必要がありません*1。転職活動上はさっさとやめてしまうよりできるだけ会社にしがみついたほうがいいのです。
また辞めてしまうと休むのと比べて下記のようなデメリットが生じます。
- 健康保険料や年金がおよそ倍になる（会社所属の場合は労使折半になっているため）
- 社宅に住んでいる場合、退去しなければならなくなる
- その他会社の福利厚生が受けられなくなる
- 確定申告や住民税申告が必要になることがある
- 「無職」となることで信用、世間体的に不都合が生じる
そもそも会社を辞めるというのは非常に大きな決断です。辞めたいくらい辛いときは思考能力が落ちているので、そのようなときに大きな決断をすることは避けたほうがいいです。
中小企業だと休職制度がなかったり数ヶ月程度が上限になっていることがありますが、それで休職期間満了で退職になったとしても雇用保険で特定理由離職者として有利となります。
公的な制度では「会社都合か、自己都合か」で見られ方が大きく変わるのです。自分から「辞めます」と言うことは非常に大きなリスクを伴います。そのリスクを確実に取り返せるとき以外、辞めるのは先延ばしにしましょう。
まとめ
前回に引き続いてまとまりのない文書になってしまいました。誰かの役に立てばうれしいです。
*1:「申告したほうがミスマッチが少ない」とかはともかく。
